:::English Ninja:::フィリピンに英会話留学する前に

「フィリピンに英会話留学する前に」は、とにかく少ない予算で、フィリピンの英会話学校で勉強をしたいという人向けに、留学前に知っていたら有益だと思うことをまとめたブログです。

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。
2011年1月18日付で、社団法人日本経済団体連合会経団連)から、「産業界の求める人材像と大学教育への期待に関するアンケート結果」という調査結果が発表されました。日本の企業が、どんな人材を求めているのか、関心のある方もいる思いますので紹介しておきます。なお、アンケートの調査対象は日本経団連会員企業と地方別経済団体加盟企業の1,283社、実施期間は2010年9月15日~11月1日、回答数は596社だそうです。

社団法人日本経済団体連合会
産業界の求める人材像と大学教育への期待に関するアンケート結果

グローバルに活躍する日本人の人材に求められる素質知識能力
素質知識能力

・海外赴任者に求める外国語能力については「客観的基準は設けていない」とする回答が多く(501社)、設けている場合( 54社)は、TOEIC(英語)、中国語検3級、4級以上を挙げる回答が多かった。


経年推移が分からないので、「外国語によるコミュニケーション能力」を挙げた企業数が、増えているのか否かは不明です。ただ、第2位に入っている点は、素直に認めるしかないです。
スポンサーサイト
ちょっと古い調査ですが、株式会社リクルートエージェントの英語力を求める求人数に関するものを紹介しておきます。アンケート調査の部分は、同社が、2010年8月18日~8月20日、株式会社インテージと共同で20~40代の正社員(ホワイトカラー)1,156名を対象に実施した「英語に関する調査」です。

リクルートエージェント
株式会社リクルートエージェント
英語に関する調査』を実施
英語力を求める求人 倍増~なんと昨年と比べて2.37倍に~

英語求人数とシェア

リクルートエージェントが扱う求人において「英語求人数」を抽出すると、2010年7月時点では4,079人、「全求人に占めるシェア」は20.1%となっている。企業が欲している人材の約5人に1人は、英語力が求められている計算となる。
これを2009年7月・前年同月(1,723人、16.0%)と比較すると、求人数は1年間で2.37倍に膨れ上がり、全求人に占めるシェアも4.1ポイント伸びている。


求人数の伸びが如実ですね。日本でも、実用的な英語力が、就職や給与に直結する時代を迎えることを示唆しています。
PriMetrica, Inc.で、通信業界向けの調査、コンサルティングを手掛ける部門TeleGeographyの調査によると、国際電話の通話量は減少に歯止めがかかりましたが、Skype利用者間の国際電話の通話量は急増したそうです。

TeleGeography
TeleGeography
International Long-Distance Slumps, While Skype Soars

2010年の国際電話の通話量は4130億分(推定で前年同期比4%増)、Skype間の国際電話の通話量は450億分となったそうです。この変化の機転となっているのは、2008年10月のリーマンショックです。今後は、SkypeなどVoIPサービスを利用した語学学習など新しいサービスがますます普及することで、Skype間の国際電話の比率が高まることは間違いなさそうです。

ILD&Skype
日本では、今年2011年4月から、小学5、6年生の「外国語(英語)活動」が年35時間(週1回程度)必修となります。この小学校における外国語活動に関して、共同通信が行った調査によると、87%の人が小学校外国語活動に賛成しているそうです。この調査は、2010年12月11~12日に実施、無作為抽出した20歳以上の男女に行い、1924名から回答を得たそうです。

Japan Today
Most favor making English study mandatory for 5th, 6th graders: poll 
 
Japan Todayの記事によると、反対した人は12%だったそうです。その理由を選択してもらったところ、複数回答で、81%の人は「日本語学習が優先されるべき」、32%の人は「週1回のレッスンでは不十分」、25%の人は「英語学習は中学校から始めても十分」、24%の人は「教師の能力に疑問」を、理由に挙げたそうです。

反対票を投じる人が少なくなったような印象があります。英語が、算数、理科、社会をと同じレベルで小学校で教える時代が来るといいです。そのためには、教師が、小学校5、6年生にまずアルファべットを教えることが出来るよう、早く小学校、中学校の指導要綱を変更して欲しいものです。アルファべットを教えずに、英語の授業なんて意味がありませんよね。

職業で見ると、会社で部門長などの職位にある人の95%が賛成、専業主婦の89%が賛成、大学生などの83%が賛成したそうです。現役の学生の賛成票が少ないのが気になります。
2010年12月20日付のブログ「Social Media Revolutionという動画が訴えるもの」では、成長著しいTwitterやFacebookなど、ソーシャルメディアに対応出来る英語力を養う時代が来ていることを明示した、「Social Media Revolution」と「Social Media Revolution 2」という動画を紹介しました。

今回は別の切り口で、英語がインターネットの世界でどれだけ重要な言語であるか紹介します。Fox Newsの記事は、言語別インターネット利用者数を取り上げていました。

Fox News
Will the Internet of the Future Be in Chinese?

Fox Newsの記事は、技術系ブログThe Next Webの推計数値を取り上げ、英語を使うインターネット利用者数536百万人、中国語を使うインターネット利用者数444百万人であり、2011年には中国語が英語を上回ると明言しています。中国の人口を考えれば、中国語の利用者数が多いのは当然です。

むしろ、英語の利用者数が、想定よりも大きいことを痛感します。2008年8月31日付のブログ「韓国におけるフィリピン人英語教師」で取り上げた、「ネイティブ」として英語を使う人数は、アメリカ合衆国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、アイルランド、南アフリカの人口を足しても、450.22百万人しかいません。

The Next Web
The Next Web

ちなみに、日本語を使うインターネット利用者数99百万人でした。日本語には、これ以上の伸びしろはないです。
経済協力開発機構OECD)加盟国の、65カ国・地域の15歳(高校1年生)を対象にした生徒学力調査PISA(ピザ) 2009によると、日本は、文章やグラフの内容を読み取る読解力で520、数学的応用力で529、科学的応用力で539であり、OECD加盟国平均より上位に位置しています。そして日本の順位は、読解力で8位(前回15位)、数学的応用力で9位(前回10位)、科学的応用力で5位(前回6位)となりました。

OECD
PISA 2009 Results

一方、今回初参加の中国の上海市は、読解力数学的応用力及び科学的応用力の3分野全てで1位となりました。米国ABC World Newsでも、その上海市をTVのニュースで取り上げています。

ABC World News
China Debuts at Top of International Education Rankings

産経デジタルのIzaの記事は、経済協力開発機構OECD)の生徒学力調査PISA(ピザ)の結果に対して、刺激的なタイトルを掲げてつつ、中国躍進の背景を説明していました。

Iza
アジアに沈む日本の学力 上海が3冠 OECD学習調査

上海市が3分野全てで1位となった背景は、以下の通りです。

 詰め込み教育から、子供自ら考える学習へ転換を図る内容で、教科横断的な日本の総合学習に似た「総合実践活動」を実施、カリキュラム作りの自由度も増した。全土で2001年から始まったが、上海は1990年代から先行導入した。

 諏訪教授は「改革が定着し、結果が出た。日本のゆとり教育のように、教える知識量を減らさなかったのも功を奏した」と説明する。

 改革が進んでも宿題や暗記を多く課すスタイルは不変だ。「上海は毎晩12時までかかるほど多くの宿題が出た。日本は少なすぎて不安なくらい」。上海市の小中学校を卒業後、保護者の都合で来日して東京都立高校に通う張錚(ちょうそう)君(16)は話す。

 英語や古文を中心に暗記が多い上、塾にも通い、「1週間ずっと勉強ばかり」。ただ、生徒同士で議論するなどPISAが重視する活用力を養う授業も頻繁にあり、「自分で考え、分かりやすく説明することが得意になった」という。


「上海は毎晩12時までかかるほど多くの宿題が出た。」というコメントだけで、上海市の中学3年生がどれだけ勉強しているのか、十分理解出来ました。
NDTVの記事によると、1919年創業、米国を拠点とするNPO法人Institute of International Education(IIE)が、米国のBureau of Education and Cultural Affairsから助成金を受けて「Open Doors」という調査結果を発表したそうです

NDTV
Indians form 2nd largest group of international students in US

Institute of International Education, Inc.
Institute of International Education, Inc.

この有料調査レポート「Open Doors」で注目したいのでは、「Open Doors Fast Facts for 2010」において明らかにされた、米国で学ぶ留学生数が増え続けていること、そして国別留学生数では、2008~2009年期、第1位の中国(127,628人)、第2位のインド(104,897人)の存在感が増しているのに対して、日本は第6位の24,842人、しかも前同期比で15.1%減少していることです。

上位25ヶ国の内、日本は留学生数の減少率で、トップになっています。また、韓国(2008年人口48,333,000人)、台湾(2009年人口23,063,027人)の留学生数と日本の留学生数を、ざっくり人口比で比べても、この状況は酷いです。

INTERNATIONAL STUDENT TRENDS

TOP PLACES OF ORIGIN
転職サイトを運営する株式会社ビズリーチが、会員であるビジネスパーソン1588人(平均年収1065万円)に英語社内公用語化英語状況についてアンケートを実施したそうです。

ビズリーチ
株式会社ビズリーチ
年収1000万円強のビジネスパーソンに調査:英語社内公用語化への是非 

調査の結果、分かった主な内容は、以下の通りです。

ビジネスパーソンの72%が仕事で英語を使用している。
ビジネスパーソンの73%がネイティブ・ビジネス英語・日常会話レベル。
ビジネスパーソンの37%が「英語の社内公用語化に賛成」


違和感のない数字ですね。英語の勉強への励みになりませんか?
Financial Timesファイナンシャル・タイムズ)が、10月25日に、MBAスクールのランキングGlobal MBA Rankings 2010を発表したので、以下に上位20校を挙げておきます。

1 London Business School U.K.
2 University of Pennsylvania: Wharton U.S.A.
3 Harvard Business School U.S.A.
4 Stanford University GSB U.S.A.
5 Insead France / Singapore
6 Columbia Business School U.S.A.
6 IE Business School Spain
8 MIT Sloan School of Management U.S.A.
9 University of Chicago: Booth U.S.A.
9 Hong Kong UST Business School China
11 Iese Business School Spain
12 Indian School of Business India
13 New York University: Stern U.S.A.
13 Dartmouth College: Tuck U.S.A.
15 IMD Switzerland
16 Yale School of Management U.S.A.
16 University of Oxford: Saïd U.K.
18 HEC Paris France
19 Esade Business School Spain
20 Duke University: Fuqua U.S.A.

FTcom
Global MBA Rankings 2010

Financial Timesだけに、第1位にLondon Business Schoolがやはり来ます。あと、スペインから第6位にIE Business School、第11位にIese Business Schoolの2校が選出、インドから第12位にIndian School of Business Indiaが選ばれているのが、特徴的です。

中国から3校、シンガポールから1校がトップ100にランクインしていますが、当然のように、日本からは1校も選ばれていません。
HULIQの記事が、コンサルティング会社McKinsey and Companyによる調査レポート「Closing the talent gap: Attracting and retaining top third graduates to a career in teaching」の内容を取り上げていました。このレポートの目的は、米国で良く取り上げられる教師による指導の効率性向上の話題ではなく、これまであまり取りあげられていない、高い学歴を持った学生を教職にリクルートすることによる効果を、評価することにあります。

HULIQ
America's teachers aren't the best or even good college students

McKinsey and Company
McKinsey and Company

このレポートでは、シンガポール韓国など比べると、米国の教員の年収が低く、それが優秀な学生のリクルートを困難にし、教育の質の底上げの弊害になっていると指摘しています。その米国の教員の年収ですが、ニューヨークでは平均年収45,000米ドルだそうです。

以下の上段グラフは、1人当たりGDPに対する小学校教員年収(初年度)の比率の他国との比較、1人当たりGDPに対する小学校教員年収(勤務15年後)の比率の他国との比較です。韓国がいかに教育に力を入れているのか、良く分かります。

一方、下段グラフは、1人当たりGDPに対する教員年収の比率の過去推移、1人当たりGDPに対する教員年収と他職業との比較です。この状況では、米国の成績優秀な学生は教員を選べないです。

International comparison

US teacher salary

なお、このレポートでは、優れた教育システムを構築している国として、シンガポールフィンランド及び韓国の3カ国を取り上げています。McKinsey and Companyから見て、日本はその中には入らないのですね。
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。