:::English Ninja:::フィリピンに英会話留学する前に

「フィリピンに英会話留学する前に」は、とにかく少ない予算で、フィリピンの英会話学校で勉強をしたいという人向けに、留学前に知っていたら有益だと思うことをまとめたブログです。

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東洋経済の記事は、これからのビジネスマンのスキル開発の方向性を暗示しているものなので、紹介します。その内容とは、楽天株式会社が、社内公用語を英語にすると決定したことです。

東洋経済
三木谷浩史・楽天会長兼社長――英語ができない役員は2年後にクビにします(1)

 もう国籍は問わない。中国人、インド人は今までエンジニアが中心だったが、今後はビジネス系の職種も採用する。そのために英語を公用語化した。日本語だと、日本語がしゃべれないとハンデになるが、英語になった瞬間に全員が平等になる。

 昔から「英語だけしゃべれて仕事ができない奴がいっぱいいる」という人が必ずいるが、もう英語は必要条件。読み書きそろばんのそろばんと同じ。その意味で、英語がしゃべれない社員は問題外です。

 そうはいっても、「いきなり明日から英語をしゃべれ」というのは無理でしょうから、2年間は猶予を与える。2年後に英語ができない執行役員はみんなクビです。


楽天株式会社
楽天株式会社

楽天株式会社は、6月17日、フランスNo.1のEC(電子商取引)サイト等を運営するPriceMinister S.A. の株式を取得し、同社を子会社化するなど、海外事業展開を加速しています。社内公用語を英語にするのは、この子会社との業務連携の上でも必須であり、英語が出来ない楽天の社員は、会社を辞めざるを得ないでしょう。海外事業を推進する他の会社も、これに追従する動きが出てくるはずです。厳しい時代ですが、そういう時代を迎えています。
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